産地直送ビジネス

越境ECビジネス実践塾では中国からの輸出入を中心にして物販ビジネスを展開します。

では、何故、中国なのでしょう？

普通に国内の問屋から仕入れてはダメなのでしょうか？

本日の講座では、何故、中国貿易にこだわるのかをお伝えします。

さて、唐突ですが、あなたの周りを見渡してみてください。

中国製の商品がどれくらいありますか？

Made in China

Made in PRC

これらが記された商品がどれだけ存在していますか？

現在、日本市場で販売される工業製品の7割は中国製と言われています。

日本製と謳われているものでも、工場は中国にあったりします。

iPhoneだってマクドナルドだって中国の工場が関与しているのです。

中国は今、世界の工場と呼ばれています。

もっと言うとタイやマレーシアの市場で売られている土産物品、そうですね、民芸品なども含めて、ほとんどすべてはMade in Chinaです。東南アジアで売られている手工芸の民芸品ですら中国製なのですよ。これが世界市場の実情です。

そうすると、あなたが今後、物販ビジネスを行う場合、好むと好まざるとにかかわらず、かなりの確率で中国製品を取り扱うことになるのです。

さて、話は変わりますが、今、世界は「情報革命」の潮流の真っただ中にあります。

農業革命、産業革命に次ぐ世界三大革命と称される「情報革命」が今まさにこの時代で起きているのです。

そして、あなたは、今、この情報革命の潮流に身を任せるのではなく、波を乗りこなしたいと考えているはずです。

そのためには「情報革命」というものが一体何なのかを知らなくてはなりません。

いったい何が革命なのか？

簡単に説明しますと、さまざまな情報が伝聞形式になることなく、発信者から直接、受け取ることができるということが革命なのです。

テレビや新聞などの脚色に依らない生の情報を受け取ることができる。

これが情報革命と呼ばれるものです。

テレビや新聞などのマスメディアがどれだけ嘘をまき散らしているか、すでにあなたはご存じのはずです。

古くは大東亜戦争時の大本営発表を垂れ流す各新聞。

慰安婦問題や吉田所長の記事ねつ造事件などは記憶に新しいですね。

これら事例は列挙すればキリがありません。

情報革命以前は、私たちは支配者に都合のいいフィルターにかけられた情報しか受信する術がなかったのです。

それが今ではインターネットを介して生の情報を受け取ることができます。

中東で沸き起こったジャスミン革命も、政府の検閲を受けないインターネットからもたらされる生の情報が、その発端だったと言われています。

簡単に言い換えれば「産地直送」です。

つまり「情報革命」に即したビジネスとは、この「産地直送ビジネス」に他ならないということです。

話を戻しましょう。

私達が物販ビジネスを営む上で、いずれ中国製品を扱わざるを得ないのであれば、国内の問屋や仲卸から仕入れるのではなく、直接中国から買い付ける。

そうすれば中間マージンを搾取されることなく、安く買い付けた商品を、消費者へ安く提供することができるのです。

これを何というのでしたっけ？

そう、Win=Winというやつです。

そして情報革命をもたらしたインターネットのおかげで、私たち小資本の業者がこの「産地直送ビジネス」に参入できる環境が整備されているのです。

本文は実践講座動画本編の一部を書き起こしたものです。
この続きは実践動画講座本編にてお楽しみください。
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